リーマンショックに強かった企業の共通点は？ランキング上位から見えた5つの特徴

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ここまで、四季報オンラインの7条件で115社まで絞り、その中からリーマンショック前後まで業績を確認できる企業について、2007～2010年度の売上高・営業利益・営業赤字への転落・回復力を見てきました。

ランキングを作ってみて面白かったのは、「不況に強い企業＝食品や医薬品だけ」ではなかったことです。社会インフラ、業務システム、M&A支援、精密機器、ゲームなど、事業内容はかなり違います。それでも業績の動きを比べると、いくつか共通する特徴が見えてきました。

今回は個別企業の順位ではなく、これまでのランキング記事から見えた共通点を整理し、今後自分で企業を探すときに何を確認すればよいのかまでつなげます。

先に結論｜共通していたのは「売上が落ちないこと」だけではない

不況耐性を見るとき、「景気が悪くても売上が減らない会社」を探したくなります。もちろんそれは強さの一つですが、今回の結果では、売上が減っても営業利益を守った企業や、いったん落ちても短期間で回復した企業も上位に入りました。

つまり不況に強い企業には、大きく分けて「需要そのものが落ちにくい強さ」と「需要が落ちても耐えられる強さ」があります。この2つを分けて考えると、企業を見るポイントがかなり整理しやすくなります。

東洋水産の食品、日本新薬・参天製薬の医薬品、ショーボンドHDの社会インフラ補修、TKCの会計・税務関連サービスなど、景気が悪化しても「使うのを完全にやめる」ことが難しい商品・サービスが複数見られました。

ここで重要なのは、単に「ディフェンシブ業種」という名前だけで判断しないことです。同じ業種でも企業ごとに利益率、顧客構成、競争環境は違います。まずは、その会社の商品やサービスが不況時にどこまで後回しにされるのかを考えるのが第一歩です。

キーエンスはリーマン期に売上高も営業利益も大きく減りました。それでも営業赤字には転落していません。一方、オービックは売上高をほぼ維持しながら営業利益を伸ばしました。形は違いますが、どちらも本業で利益を生み出す力が大きな支えになっています。

営業利益率が高い会社は、売上が多少落ちても利益を残せる余地があります。今回の最初のスクリーニングで「売上高営業利益率15%以上」を条件に入れた意味が、過去の不況データからも見えてきます。

TKCやオービック、オービックビジネスコンサルタントのような業務システム系は、企業が一度導入すると簡単には入れ替えにくいサービスを持っています。景気が悪くなったからといって、会計・基幹システムを翌月からゼロにするわけにはいきません。

こうした継続利用型のビジネスは、毎年新しい顧客をゼロから獲得しなければ売上が立たない事業と比べ、売上の土台が残りやすいと考えられます。四季報や決算資料を見るときは「売上高」だけでなく、ストック売上、契約継続、保守・利用料などの記述も確認したいポイントです。

今回とくに印象的だったのが、中央自動車工業やフューチャーです。中央自動車工業は売上高が減った期間でも営業利益が増加し、フューチャーも売上減少下で営業利益を維持・増加させました。

これは「売上が増えたか」だけでは企業の強さを判断できないことを示しています。商品構成の改善、採算の良い案件への集中、コスト管理などによって、売上が減っても利益を守れる場合があります。不況時には売上高と営業利益を必ずセットで見る理由です。

不況で一度も業績が落ちなかった企業だけが強いわけではありません。カプコンやキーエンスのように大きく落ち込んでも、その後に急速に回復した企業もありました。

そこで今回のランキングでは「2010年度までの回復力」を評価項目にしました。企業分析でも、悪化した年だけを見るのではなく、その後1～2年で売上高・営業利益がどこまで戻ったかを見ると、需要回復を取り込む力や事業モデルの柔軟性が見えやすくなります。